保険の見直しガイド【本当に必要な保険はどれ？】

「毎月の保険料が高いけど、本当にこれだけ必要なの？」と感じている方も多いのではないでしょうか。

2人以上世帯の年間保険料は平均35.3万円。月に換算すると約3万円です。（生命保険文化センター 2024年度調査より）
しかし、日本には充実した公的保険制度があり、民間保険でカバーすべき範囲は限られています。

この記事では、公的保険の保障内容を整理したうえで、ライフステージ別に本当に必要な保険を解説します。

公的保険でカバーされる範囲を知る

保険を見直す前に、まず公的保険でどこまでカバーされるかを知ることが重要です。

●医療費の自己負担は原則3割

日本の公的医療保険制度では、医療費の自己負担は原則3割です（70歳以上は2割、75歳以上は1割）。残りの7割は保険者が負担します。

●高額療養費制度

1か月の医療費が高額になった場合でも、自己負担には上限があります。上限額は年齢と所得に応じて設定されています。

たとえば年収500万円の方が100万円の医療費がかかった場合でも、自己負担は約8.7万円に抑えられます。さらに、過去12か月に3回以上該当した場合は4回目以降の上限額がさらに下がります。

※2026年8月から制度が改正されます。現在の5つの所得区分がさらに細分化され、自己負担上限額が年収に応じて2.7%〜15%引き上げられる予定です。

●傷病手当金（会社員の場合）

病気やケガで働けなくなった場合、会社員は傷病手当金を受け取れます。

支給額
→給与の約3分の2が支給されます。

支給期間
→支給開始日から通算して最長1年6か月間です。

●出産育児一時金

出産時には、公的医療保険から1児につき原則50万円が支給されます。

●遺族年金

被保険者が亡くなった場合、遺族に遺族年金が支給されます。

遺族基礎年金
→子のある配偶者が受給する場合、年額約77.8万円に子の加算（1・2人目は各約22.4万円/年）が加わります。

民間保険の種類と特徴

民間保険にはいくつかの種類があります。それぞれの特徴を理解したうえで、必要なものだけを選びましょう。

ライフステージ別・必要な保険

必要な保険はライフステージによって大きく変わります。

●独身の場合

死亡保険は基本的に不要
→扶養家族がいなければ、高額な死亡保障は必要ありません。葬儀費用が心配な場合は、少額の定期保険や預貯金で備える方法もあります。

医療保険は高額療養費制度を踏まえて検討
→入院しても自己負担には上限があるため、貯蓄が一定額ある方は医療保険がなくても対応できるケースが多いです。

就業不能保険は検討の余地あり
→会社員は傷病手当金がありますが、フリーランスや自営業の方は収入が途絶えるリスクがあるため、就業不能保険を検討する価値があります。

●既婚（子なし）の場合

配偶者の収入状況に応じて判断
→共働きで双方に十分な収入がある場合は、独身時と大きく変わりません。片方の収入に依存している場合は、最低限の死亡保障を検討しましょう。

●子育て世帯の場合

死亡保険の優先度が高い
→子どもが経済的に自立するまでの生活費と教育費をカバーできる保障が必要です。遺族年金の受給額を確認したうえで、不足分を死亡保険で補いましょう。

必要保障額の考え方
→必要な資金（遺族の生活費＋教育費＋住居費＋葬儀費用）から、公的保障（遺族年金＋死亡退職金＋預貯金）を差し引いた不足分が、民間保険で備えるべき金額です。

保険を見直す3つのポイント

●ポイント1：公的保険でカバーできる部分を把握する

高額療養費制度・傷病手当金・遺族年金など、公的保険でカバーされる範囲を理解したうえで、それでも不足する部分だけを民間保険で補うのが合理的です。

●ポイント2：ライフステージの変化に合わせて見直す

結婚・出産・子どもの独立など、ライフステージが変わるタイミングで保険を見直しましょう。子どもが独立した後は、死亡保障を減らして保険料を抑えることができます。

●ポイント3：保険と貯蓄を分けて考える

「保険で貯蓄もしたい」と終身保険に加入するケースがありますが、保障と貯蓄は分けて考えた方が効率的な場合があります。保障は掛け捨ての定期保険で安く確保し、貯蓄はNISAやiDeCoで運用するという選択肢もあります。

まとめ

保険の見直しで大切なのは、まず「公的保険でカバーされる範囲を知ること」なので、整理したのち、自分にあった保険の見直しをぜひしてみてください

NISAやiDeCoの活用を検討している方はiDeCoとNISA、どちらを優先すべきか【目的別に徹底比較】を参考に見てみてください