iDeCoとNISA、どちらを優先すべきか【目的別に徹底比較】

「iDeCoとNISA、どちらから始めればいいの？」

どちらもお得な税制優遇制度ですが、仕組みが異なるため目的によって優先順位が変わります。この記事では2つの制度を徹底比較し、あなたに合った選び方を解説します。

1. iDeCoとNISAの基本をおさらい

まずは2つの制度の基本的な違いを整理します。

※ 所得控除とは、課税所得を減らす仕組みです。iDeCoの掛け金は全額所得控除の対象となるため、掛けた分だけ所得税・住民税が下がります。

一番大きな違いは「いつでも引き出せるか」と「所得控除があるか」の2点です。

●NISAの税制メリット：運用益が非課税

通常、株や投資信託で得た利益には約20%の税金がかかります。NISAを使えば運用益・配当がすべて非課税になります。

●iDeCoの税制メリット：トリプルの節税効果

iDeCoはNISAより節税効果が強力で、以下の3段階で税制優遇があります。

特に①の掛け金控除がNISAにはないiDeCo最大のメリットです。詳しい節税計算は20代が知っておくべきお金の知識【税金の基本から節税まで】で解説しています。

●NISAは自由度が高い

NISAはいつでも売却・引き出しが可能です。教育費・住宅購入・旅行など、老後以外の目的にも使えます。

●iDeCoは老後資金専用

iDeCoは原則60歳になるまで引き出せません。途中で急にお金が必要になっても解約できないため、生活費に余裕がある方向けの制度です。

●NISAが向いている人

●iDeCoが向いている人

基本的にはNISAを先に始めるのがおすすめです。理由は3つあります。

ただし、年収が高い人ほどiDeCoの節税効果が大きくなるため、以下を参考に判断してください。

2026年12月より、会社員のiDeCo掛け金上限が大幅に引き上げられます。

	現行（〜2026年11月）	改正後（2026年12月〜）
企業年金なしの会社員	月23,000円	月62,000円
企業年金ありの会社員	月12,000円〜	企業型DCとの合計で月62,000円まで

改正後は節税効果が一気に拡大します。現在iDeCoを始めていない方も、2026年12月に向けて準備しておくといいでしょう。

NISAとiDeCoは併用できます。両方使うことで節税効果と資産形成を最大化できます。

年収400万円・月20,000円を積立に回す場合（30歳〜60歳の30年間）

NISAだけでは得られない毎年の所得控除がiDeCoを併用することで加わります。証券口座の選び方はNISAにおすすめの証券口座比較【楽天証券 vs SBI証券】を参考にしてください。