子どもの教育資金をどう準備するか、学資保険かNISAかで迷う方は多いのではないでしょうか。
この記事では、教育費の目安を確認したうえで、学資保険とNISAの特徴を比較し、どちらが向いているかを解説します。
教育費はいくらかかるのか
まず、教育費の全体像を把握しましょう。
●公立・私立の学習費(年間)
| 学校 | 公立 | 私立 |
|---|---|---|
| 小学校 | 約64.8万円 | 約349.4万円 |
| 中学校 | 約54.2万円 | 約156万円 |
| 高校 | 約59.8万円 | 約103万円 |
●大学の学費(年間)
| 区分 | 授業料(年間) | 入学料 |
|---|---|---|
| 国立大学 | 535,800円 | 282,000円 |
| 私立大学(平均) | 959,205円 | 240,806円 |
特に大きな出費になるのが大学の学費です。私立大学の場合、4年間で約400万円以上かかります。
学資保険の仕組み
●学資保険のメリット
万一の場合に保険料の払込みが免除される
→契約者(親)が死亡した場合でも、その後の保険料の払込みが免除され、予定通りの満期金を受け取れます。
強制的に教育資金を積み立てられる
→毎月の保険料として自動的に引き落とされるため、貯蓄が苦手な方でも計画的に積み立てられます。
●学資保険のデメリット
受取総額が払込保険料を下回る場合がある
→低金利環境では返戻率が低く、払い込んだ保険料の合計より受け取る金額が少なくなるケースがあります。
途中解約すると元本割れのリスクがある
→満期前に解約すると、払い込んだ保険料より解約返戻金が少なくなる場合があります。
NISAで教育資金を準備する方法
●NISAのメリット
運用益が非課税
→NISAで投資した利益には税金がかかりません。年間360万円まで投資でき、生涯1,800万円まで非課税で保有できます。
いつでも引き出せる
→学資保険と違い、必要なタイミングでいつでも引き出せます。子どもの進路が変わった場合にも柔軟に対応できます。
長期運用で資産が増える可能性がある
→インデックスファンドで15〜18年の長期積立をすれば、学資保険より高いリターンが期待できます。
●NISAのデメリット
元本保証がない
→投資なので、必要な時期に元本割れしている可能性があります。教育費が必要な時期が決まっている場合はリスクがあります。
万一の保障がない
→学資保険のような「親が亡くなった場合の保険料免除」はありません。別途、死亡保険で備える必要があります。
学資保険 vs NISAの比較
| 項目 | 学資保険 | NISA |
|---|---|---|
| 元本保証 | 満期まで保有すれば原則あり | なし |
| 万一の保障 | 保険料免除あり | なし(別途保険が必要) |
| 期待リターン | 低い(返戻率100%前後) | 高い(長期運用の場合) |
| 引き出しの自由度 | 満期まで原則不可 | いつでも可能 |
| 途中解約リスク | 元本割れの可能性あり | 売却は自由(価格変動あり) |
| こんな方に | おすすめ |
|---|---|
| 確実に決まった金額を準備したい | 学資保険 |
| 万一の保障も同時に備えたい | 学資保険 |
| 15年以上の長期で運用できる | NISA |
| 高いリターンを期待したい | NISA |
| 柔軟に引き出したい | NISA |
まとめ
学資保険とNISA、どちらが正解というものはありません。
- 私立大学4年間で約400万円以上の学費がかかる
- 学資保険:確実に積み立てたい方・万一の保障がほしい方向け
- NISA:長期運用で高いリターンを期待したい方向け
- 両方を組み合わせる方法もある(学資保険で最低額を確保+NISAで上乗せ)
NISAの始め方についてはNISAにおすすめの証券口座比較【楽天証券 vs SBI証券】をご覧ください。

